地震火災について

大地震が発生したという想定を行う際に、住宅が密集している地域で大きな火事が発生するというシミュレーションをよく目にします。
関東大震災では実際に昼の食事前に発生したことでその準備として多くの家庭で火を使っており、それが火事につながったと言われていました。

そのイメージがあって、火元はしっかりと管理しなければならないと誰もが思っています。
しかしながら、実際のところは多くの人がそこを意識していたり、揺れに感知してガスが止まる仕組みのコンロも出ていることもあって、それを起因とするものは減っていますが、別の要因が考えられています。

それが電気を原因とするものです。
災害が発生した場合、実は電気を原因とする火災が過半数以上を占めており、今一度、電気の扱い方を今一度考え直す必要があると専門家のネオコーポレーションは警鐘を鳴らしています。

電気が原因で火災になる理由とは？

そもそもなぜ電気が原因となるかですが、大きな揺れが襲い、様々なエリアではライフラインがことごとく寸断されます。
すると、電気もガスも水道も全く機能しなくなり、近くの避難所へ逃げ込むような状況になっていきます。

すると、その時点では電気もガスも水道も止まっており、特に意識せず、家から出てしまいます。
そして電気が復旧した際に通電したままになっていることで火災が発生します。

冬場であれば電気ストーブの電源をオンにしたままにしてあると、電気が復旧した際に部屋が散乱し、電気ストーブの上に乗っかっているような形になれば当然のことながらそこが火元になり、大変なことになります。

電気ストーブではなくても、熱を持つようなものは物が覆いかぶさることで熱がこもりやすく、それが引火につながってしまいます。
また配線が傷ついていることがあり、それが原因で漏電のような形になって火災になることもあります。
阪神淡路大震災でも電気に関するものが大きな比重を占めており、隠れた問題になっている状況です。

避難を行う際にできるだけ電源を落としておく

こうしたことを避けるためには2つの側面から見ていくことが必要です。
まずは個人レベルで行えることです。

まずは避難を行う際にできるだけ電源を落としておくことです。
災害が発生した段階では外的な要因によって電源が落とされた状態になっており、スイッチはONのままです。

そのため、電気が復旧すれば当然のことながら電源が入り、電気ストーブであれば勝手に作動して熱源になります。
こうなることを防ぐためにも、避難をする際に電源をすべて切っていくことが求められます。
手っ取り早いところではブレーカーを落としていくのが一番です。

感震ブレーカーを導入する

次に感震ブレーカーを導入することです。
感震ブレーカーは文字通り揺れでブレーカーが勝手に落ちるようにするものです。
これがあることで万が一消し忘れがあったとしても、元から遮断されるような形になるため、影響を受けることがありません。

感震ブレーカーは非常に効果的なやり方として紹介はされていますが、なかなか普及には至っていません。
その理由には様々なことが考えられるものの、費用面の問題や個人レベルでそのブレーカーの存在を知らないことも大きく関係しています。
普及を進めればそれだけ二次災害を防げることになります。

感震ブレーカーが効果を発揮するケースとしては、まず地震が発生してまもなくの安全を確保できる点です。
例えば冬場に発生すれば、電気ストーブはスイッチが入ったままになっており、それが倒れたりその上に洗濯物が降ってきて日が出てしまうことがあります。

ブレーカーがいきなり落ちてくれれば少なくともその上に洗濯物が降ってきたとしてもすぐに火がつくことはありません。
地震が発生してしばらくは電気を起因とする火災につながることはないということです。
もちろん、避難した後の電源の切り忘れなどにも効果を発揮するのも特徴です。

意外な盲点になっているのは魚を飼う水槽

電気ストーブが原因になりやすいことは言われていますが、実はそれ以外でも電気を原因とするものは発生しやすいです。
意外な盲点になっているのは魚を飼う水槽です。

熱帯魚などを飼育している家では空気を送り込むためのポンプや水を循環させるためのものなどが用意されています。
またヒーターなどで一定の温度にしている場合もあり、それが揺れによって外に出てしまって結果的に問題を起こすことは考えられるほか、水槽の水がこぼれてしまって電気部分にかかってショートさせてしまい、火事につながることも十分に考えられます。

まずできることは、感震ブレーカーを用意することですが、工事を必要とするものではなくても、個人で何とかできる場合があります。
それは揺れが発生した際に重りとなるボールが落ちて、それでブレーカーを落とすというグッズがあり、それを設置すれば簡単に対策は立てられます。

いくつかの方式があり、いずれも業者の手を借りることなく、自分たちの手で行えます。
業者に依頼する際には専用の業者に依頼するようにし、安く引き受けてくれそうな業者に頼まず、安全性を最優先することが大事です。

最終更新日 2025年4月25日